1999年 実態のないベンチャーは淘汰される

週末になると、僕は創刊号を捨てる

「Net Runner」 1999年11月

ソフトバンクパブリッシング　490円

メイン記事は「オンライン資産運用指南」

今でこそ株取引はネットでするのが当たり前だが、当時はその端境期。

記事に紹介されている「主なオンライン証券会社」は「ロード型証券会社」のオンラインサービス（ホームトレードと呼ばれていた）がほとんど。

2017年のいま人気が高い「カブドットコム」「SBI証券」といったところはリストに載っていない。「松井証券」「マネックス証券」が載っている程度だ。

（以下引用）

100万円までの取引ではマネックス証券が破格のディスカウント価格「成行注文一律1000円」を提示している。

（引用おわり）

それ以前は同様取引で11,500円だった手数料が1,000円だから安い。

だが2017年現在は、その2～3割程度。隔世の感がある。

YAHOO！の投資情報サイト「YAHOO！ファイナンス」は2017年で20周年を迎えた。

インターネット創生期は、ネット証券創生期と時を同じくしていたことをこの雑誌で思い出した。

この雑誌には、さまざまなベンチャーによる新しい試みが紹介されている。

当時まだITという言葉はないので「ITベンチャー」という表記はない。

「IT」ということばは1999年冬から流行始めた。

その頃、初対面の「コンピューター技術者」どうしが、アイスブレークとなる話題を探す時「最近、世の中はIT一色ですねぇ」というように使い始めた。

「毎日暑いですねぇ。梅雨はどこへ行ったんですかねぇ」

といった曖昧だが、誰も否定できないお約束。

それを引き合いに出せば、2人は共感しなければならないという強制力を持った言葉「IT」が登場する、少し前にこの雑誌は創刊されている。

1999年当時、次々に立ち上がるネットビジネスをみて僕はこう考えていた。

（当時まだ「しらべる」を始める前で、ネットで何をやるかを模索していた）

実態を持っていないものは残れない

他人のふんどしとふんどしをつないだ（net)しただけの、少年誌の広告に載っている「アイデア商品」のようなサービスは魅力的だが、いずれその実態を持つ企業（すなわち大手）に取って代わられる。

だが、ベンチャーは実態をもっていない。

だから「アイデア商品」を作るしかない。

ということは、いずれ淘汰されるということだ。

すべての企業が「IT化」にめざめた2000年代。

「AI」「ICT」「IoT」と新しいキーワードが生まれる度に、大手が初めから食いついてくる2010年代。

そんな時代だからこそ、ベンチャーは「実態のあるもの」を追究するようになっている。
そのひとつが「農業」であり「家電」である。

いまだに「アイデア商品を」を追っているベンチャーは旧い。