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2022年3月 4日 (金)

コロナ禍で中止の先鞭を付けた東京マラソンが3年ぶりの開催

市民ランナー待望の東京マラソンが再開する。
ここでは、コロナ禍に入って直後の2020年大会が中止となってから、今回3年ぶりの開催までをまとめた。


【2020年 第14回】

2020年2月17日
コロナウィルス新型肺炎の影響で「第14回大会」は一般の部が中止。
東京2020の最終選考であるMGCファイナルを含めたエリートの部だけが開催された

これが、コロナ禍で中止にした初めての市民マラソン
これ以降、2020年はすべての大会、2021年も大半の大会が中止となった。
MGCファイナルでは大迫傑が日本記録を更新。東京五輪2020出場権をほぼ手中にした。

主催者は沿道の応援自粛を要請したがゼロにはならなかった。観衆は前年の69万人に対して7万2000人だった。

東京マラソンは日本一出走倍率が高い大会であり、第1回からすべての回が抽選となっている。なかには「10年連続落選」という人もいるほどだ。走れなかった市民ランナーに対しては、翌年(2021年)大会の出走権が付与された。

マラソンは中止の場合、参加費は一切返金されない。
それは、大会前日までに人、備品、飲食の手配をして、お金を使い終わっているため。
規約にもそう謳われているし、市民ランナーの間では常識である。

だが、コロナ禍で中止が注目を集め、マラソンに詳しくないメディアが「金を返さないとは何事だ」とお門違いに騒いだ。

そのとばっちりを受けたのが、3月以降に中止を決めた大会。
「金返せ」と非難されるので、一部または全額返金対応を迫られた。
こうして、陽の当たらない(財源の乏しい)スポーツ大会が萎んでいくということに思いが及ぶメディアは今のところ見かけない。

同大会のスポーツボランティアは11,000人から、エリート大会に従事する800人に削減された。
VOLUNTAINERが主宰する東京マラソンのボランティアは「リーダーサポート」「リーダー」「メンバー」で構成されているが、メンバーがすべて削減された。
ただし、こちらもボランティア従事権が翌年に持ち越された。
激戦とは言えないが、ランナー同様、ボランティアも人気が高いのである。


【2021年 第15回】

例年は三月の第一日曜日開催だが、コロナ禍が続いており、2021年3月7日(日)開催予定の大会は7ヵ月後の2021年10月17日に延期された。

3月からは定員を通常の37500人から24500人に削減してエントリーを開始
当然だが、当選者は新たに16,500円の参加費を支払った。

当初「8月には最終的な催否を発表」する予定だったが、発表されなかったため一部のメディアが中止と報じた。
9月4日には主催者が「引き続き検討中である」と発表。報道を否定したが、やはり10月開催は成らず、2022年3月6日に再延期された。

2021年3月から「第15回大会」にエントリーしていたランナーの出走権、スポーツボランティアの従事権も、同様に持ち越された。

2022年3月の現状から、今想えば2021年10月は、まだコロナ禍が落ち着いている時期ではあったが、主催者は「スポーツを再開する合意形成ができていない」と判断したのだろう。

つづく

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